医師免許の有効活用！付随している7つの資格とは？
こんにちは、皮膚科医ボブです。
普段は皮膚科の勤務医として働いていますが、趣味で医師の副業に関して調べたり、実際に副業を行なってみたりしています。
そんな私が副業に関して調べる際は、なるべく「医師免許を活かせる副業」を探すようにしています。
医師の仕事で得たスキルを副業にも活かすことができたら、効率がいいですからね。
そんなわけで、今日は医師免許が内包する資格7つと、そこから派生しうる副業についてまとめてみました。
「医師免許には色んな資格が付随してるって聞いたけど、実際どんな資格が含まれているの？」
今日は、そんな疑問にお答えします！
医師免許が内包する7つの資格まとめ
完全に包含している資格
※医師免許があればOK。登録や試験不要。
放射線取扱主任者
放射線安全管理統括を行う資格。（※医師は放射線取扱主任者になれるが、医療現場での診療目的のみに限定。）
病院で働いていると、放射線検査室の前に札が貼ってあるのを目にします。
ちゃんと見たことないけど、多分アレに書いてあります。（多分かよ）
病院では誰かしら適当な人物が放射線取扱主任者となるわけですが、実際としては病院長や放射線科部長など、それっぽい人の名前が貸されているだけな気がしますね。
多分業務実態もなく、給与への影響もない場合が多いんじゃないでしょうか。
当然、副業として成り立たせるのは非常に困難と思われます。
試験が全免除される資格
※試験は不要だが、登録や講習が必要。
作業環境測定士
職場環境に存在する有害物質を調査するため、調査計画（デザイン）、試料採取（サンプリング）、分析（簡易測定および測定機器を用いる）を行う。
作業環境測定士は第一種と第二種の二つがあり、調査計画と試料採取は共に施行可能だが、分析で扱える幅に差がある。
- 第一種：鉱物性粉じん、放射性物質、特定化学物質、金属類、有機溶剤
- 第二種：ガス、蒸気、粉じん（簡易測定機器による分析のみ）
これ、特にこの資格が必要ない医師が、あえて登録する必要があるかは疑問です。
産業医との組み合わせで使えればアリなのかもしれませんが、産業医持ってなければ使い所がほぼ分かりません。
個人で開業する場合に、自ら医院の作業環境測定ができるくらいでしょうか。
ただ実際は、実務に慣れてないとできない作業である可能性も高いと予想します。
医師は登録講習の受講のみで第一種・第二種作業環境測定士資格を得ることができますが、登録講習の受講費用が結構かさむことを考えると、気楽に登録すべきではありません。
- 参考）
- 第一種：39万6000円（1科目79200円×5科目）
- 第ニ種：89100円
- 別途テキスト代
船舶に乗り組む衛生管理者（＝船舶衛生管理者）
近海区域より遠くを航行する総トン数3000トン以上の船舶などでは、乗組員の中から衛生管理者を選任する。船舶衛生管理者は船員の健康管理、作業環境衛生、衛生保持、医療行為などを担う。
要するに、大きくて遠くまで行く船では、航海中の安全のために船舶衛生管理者を乗せている必要があります。
医師免許があるだけで船舶衛生管理者になる資格を有しますが、実際に業務にあたる際には運輸局への認定手続き申請が必要です。
（関東運輸局HPによると、費用は収入印紙代として2600円のみのようです。）
海好きな人であれば興味を持つ資格かもしれませんが、長期間の航行にクルーとして同行しなければならない為、スキマ時間に行う副業にはなりえませんね。
船医を目指す先生は登録しておいた方が良いんじゃないでしょうか（無責任）
食品衛生管理者／食品衛生責任者
- 食品衛生管理者：乳製品、食品添加物、食肉製品、食用油脂等、特定の食品加工や添加物製造を行う事業所が施設ごとに配置する。厚生労働省が管轄する国家資格。更新は不要だが、法令の変更などを随時確認する責任あり。
- 食品衛生責任者：食品販売や製造を行う事業所が施設ごとに配置。（食品衛生管理者がいる場合を除く）自治体が管轄する公的資格。営業許可の更新時には実務講習受講が必須。
レストラン・カフェ・バー・弁当屋etc…食品に関わる店を開くときにはこれらの資格が必要になります。
「医師は自分で飲食店を開業したいときも改めて資格を取る必要がない」と、よく言われている所以です。
（管轄保健所への申請は必要。手数料は2100円。）
副業で飲食店経営をする際には便利ですね。
これは利用している先生が結構いらっしゃるのではないかと予想しています。
試験が一部免除される資格
※試験が必要だが、一部免除される。
労働衛生コンサルタント
労働者の衛生の水準の向上を図るため、労働環境に問題があるかどうか調査し、問題があれば責任者に報告し改善のための指導を行う。
労働衛生コンサルタントは難易度が高い資格です。
まず通常、受験するまでのハードルが非常に高く、健康や衛生を守るための業務（例：保健師・衛生管理者）を5〜10年ほど経験して初めて受験資格が得られるという仕組みになっています。
ただし、医師などの特定の資格を持っている場合はこれらの実務経験がなくとも受験資格が得られ、筆記試験も大幅に免除されます。
試験は筆記試験と口述試験からなり、筆記試験は通常、労働衛生一般、労働衛生関係法令、健康管理の3科目が通常ですが、医師の場合は労働衛生関係法令以外が免除されます。
さらに日本医師会の「産業医学講習会」か産業医科大学の「産業医学基本講座」を修了した場合は、筆記試験の全科目が免除です。
口述試験は免除されません。
とはいえ様々な試験が免除される医師の場合でも、合格率は約3割と言われる狭き門です。
それだけ希少性も高く、さらに社会のニーズも今後上がって行くことが予想されています。
保健衛生区分で労働衛生コンサルタント資格を有していると産業医としても認められるため、副業にするには良いかもしれません。
名刺に労働衛生コンサルタントって書いてみたいですよね（笑）
職業訓練指導員（臨床検査科）
臨床検査技師の職業訓練指導をできる国家資格。
通常試験がありますが、医師の場合は実務経験が不要かつ実技・系基礎学科・専攻学科の各試験が免除され、指導方法の学科試験のみの受験でよいとされています。
臨床検査技師さんの卵に色々教えられる資格です。なかなか副業にしやすい資格ではないですね。
受験資格が得られる資格
※受験資格が得られるのみ。
東京都公害防止管理者
公害発生の可能性が高いと考えられる工場で公害防止管理者を選任することで、施設の適正管理・公害発生防止・行政及び地域住民との窓口とすることなどを目的に設置を義務付けた資格。
該当する工場では必ず公害防止管理者を選任する必要がある。
東京都一種公害防止管理者と東京都二種公害防止管理者があるが、共に認定講習（一種講習は3日間、二種講習は2日間）の受講・修了テスト合格・資格登録を行う必要がある。
参考）講習代は一種が8,200円、二種が5,700円
東京近郊在住の人のみに関係する資格です。
（東京都以外にも通用する公害防止管理者という資格もありますが、こちらは別に医師免許関係ないので今回は無視しています。）
業務は工場との直接契約になるので副業になり得るとは思いますが、案件の獲得が難しそうな印象です。
やりようによっては副業にもできるかも、といったところでしょうか。
まとめ
いかがだったでしょうか。
有名なところは食品衛生管理者あたりですかね。
私の場合、今のところ副業に結びつけられる資格はなさそうですが、いつかここら辺の資格も活かして副業できたらいいなぁと感じます。
少しでもこの記事が皆様の参考になると嬉しいです。
それでは今日はこの辺で。
皮膚科医ボブ
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